環境報告
タキロンシーアイグループでは環境負荷低減・環境保全に向けた取り組みの一環として、タキロンシーアイグループの生産拠点における各環境指標について年間のデータを集計の上、分析しています。
そして、グループ各拠点での事業活動に伴う環境負荷の低減の取り組みとその結果を評価し、次年度の活動につなげることで、環境負荷低減・環境保全活動を推進しています。
省エネ・省資源の取り組み
2018年度のタキロンシーアイ単体のエネルギー使用量は、生産量の増加により昨年度比で増加しましたが、省エネ機器の導入に伴いエネルギー原単位は減少しました。また、省エネ機器の導入、低CO2排出係数の電力会社への切り替えなどによりCO2排出量、CO2排出量原単位ともに減少しました。グループ全体では、単体を除くグループ会社の生産量の減少の影響に伴い、エネルギー使用量、エネルギー原単位ともにほぼ横ばいとなりました。また、単体と同様、省エネ機器の導入、低CO2排出係数の電力会社への切り替えなどによりCO2排出量、CO2排出量原単位ともに減少しました。
排出物削減の取り組み
タキロンシーアイでは工場から排出される廃棄物、有価物、専ら物の合計重量を排出物総量と定義し、これらを削減することを目標としています。2018 年度は廃棄物の要・不要を峻別の結果、排出物総量は減少しました。一方、リサイクル率については各国の廃棄物輸入規制などの影響により減少しました。
化学物質の管理と低減の取り組み
タキロンシーアイグループでは、環境負荷の大きいPRTR 法対象化学物質について、グループ全体で代替物質への転換、対象物質の使用量削減に取り組んでおります。
2018年度のPRTR法対象物質の排出量は増加し、移動量は減少しました。排出量はトルエンを溶剤として使用する印刷品の増産に伴う影響が大きく、結果として増加しました。また、移動量の減少はフタル酸ビス(2-エチルヘキシル)使用製品の生産性改善に伴い廃棄物量が減少したためです。
水資源の有効利用の取り組み
タキロンシーアイグループでは、限りある水資源の有効利用を図るためにグループ全生産拠点の用水量 ・排水量を適切に把握しています。
2018年度は、用水量は横ばいでしたが、工場排水量は生産時の冷却水の循環利用、節水設備の導入などを進めましたが、排水設備の不備が発見されたため増加しました。排水量削減に向けた活動を継続して実行します。
スコープ3データの開示
タキロンシーアイでは、サプライチェーン全体でのCO2 排出量の把握が重要度を増してきていることから、2018年度からまずは単体のサプライチェーンにおけるスコープ3の算定と開示を開始します。
2018年度は、カテゴリ1「購入した製品・サービス」他7 カテゴリについて開示します。
排出状況を確認した結果、カテゴリ1「購入した製品・サービス」が大きな排出量を占めています。
2019年度以降、引き続き当社グループ国内事業所の算定・開示、今回開示したカテゴリの算定精度の向上などの検討を進め、サプライチェーン全体の排出量削減への取り組みを進めて行きます。
スコープ3各カテゴリ別CO2 排出状況
カテゴリ | 排出量 |
---|---|
1.購入した製品・サービス | 214 |
2.資本財 | 15 |
3.Scope1,2に含まれないエネルギー関連活動 | 7 |
4.輸送、配送(上流) | 22 |
5.事業から出る廃棄物 | 1 |
6.出張 | 2 |
7.雇用者の通勤 | 0.3 |
8.リース資産(上流) | 対象外 |
(単位:千t)
算定方法:環境省、経済産業省による「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer2.3」をもとに、「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出量の算定のための排出原単位データベース」に記載の排出係数を用いて算定
物流の取り組み
タキロンシーアイは年間3,000 万トン・キロ以上の特定荷主です。これまで合理化計画書と定期報告書を所管省庁に提出しており、その達成に向けてグループ各社を含めて物流拠点の見直しや積載効率向上に取り組んでいます。
2018年度は幹線トラックのトレーラー化、積載効率向上対策を実施しましたが、路線便における配送規格制限の強化などに伴い、掲載効率の悪い貸切便を使用するなどの逆風もあり、原単位は下げ止まりました。
2019年度は幹線トラックのトレーラー化をより進めていきます。また、お客様に発注をまとめて頂くなどの対策を進め、貸切便の更なる掲載効率向上を目指します。
タキロンシーアイグループでは、環境保全活動を効率的に進めるために、環境保全活動にかかわるコストと費用対効果を適切に把握・分析する目的で環境会計を導入しました。
その中で環境保全コストとして、環境対策、省エネ・省資源対策、リサイクル等にかかわる投資額・費用額とともに、生産改善活動による省資源、リサイクルによる費用削減額を算出しています。