ENVIRONMENT 働く環境を知る

Point01

多様な働き方

※すべて2024年3月末時点。2023年度実績。

• 残業時間

  6.8 時間 （一か月あたり）

  良質な職場環境の構築に向け、労働時間の適正管理と各部署における業務効率化を進めています。

• 年間休日

  123 日

  1企業の平均年間休日116.3日(厚生労働省『令和5年就労条件総合調査』)よりも多い日数を確保しています。

• 平均勤続勤務年数

  19.6 年

  長い平均勤続年数は、安心して働ける職場環境を提供していることの証です。社員が長期的に働き続けることができるよう、充実したサポート体制を整えています。

• 有給休暇取得率

  87.8 %

  計画的な有給休暇取得を奨励し、心身ともにリフレッシュし健康で活力あふれる働きができるように支援しています。

• 平均年齢

  44.8 歳

• 時差勤務

  社員が自分の生活スタイルや通勤状況に合わせた勤務時間を選べる時差勤務制度を導入しています。

• 男女比率

  

  ※直近3年で入社した総合職は40%以上が女性です。

• 職種別人数割合(総合職)

  

• 新卒入社社員定着率※総合職のみ

  

  新入社員研修や、フォローアップ研修、キャリア開発研修（2年目実施）など、長く安心して働くことができるように体制を整えています。

• リフレッシュ休暇

  社員およびその家族への慰労、または社員の自己啓発のための時間を提供し、今後の日常生活および勤務に新たな活力をもって臨むことができるようにすることを目的に10年、15年という節目のタイミングで休暇、補助金を支給しています。

• 時間単位年休

  病院への通院や子どもの授業参観といった短時間で済む私用がある場合など、社員が個々の状況に合わせて有給休暇を１時間単位で取得できるよう制度です。

Point02

家庭と仕事の両立

仕事と育児の両立のための制度

• 育児休業取得率

  

  男性社員・女性社員共通

  育児休業制度

  出生日以降、最長でお子さまが満2歳に達するまで取得できます。

  育児のための短時間勤務制度

  小学校6年生までのお子さまがいる社員が希望した場合は、勤務時間を短くすることができます。

  所定外労働をさせない制度

  3歳未満のお子さまがいる社員が希望した場合は、所定外労働および休日労働をさせることはありません。

  育児のための所定外労働・深夜業の制限

  小学校就学前のお子さまがいる社員が希望した場合は、所定外労働時間を制限して勤務することが可能です。

  子の看護休暇

  小学校就学前のお子さまが病気または怪我をした場合の看護、または予防接種や健康診断を受けさせるための休暇を取得できます。

• 育児休業復帰率

  

  女性社員のみ

  産前産後休業

  産前6週～産後8週まで取得できます。

  母性健康管理のための休暇等

  妊娠中～産後1年以内の社員は保健指導または健康診査を受けるための通院休暇を取得できます。

  男性社員のみ

  配偶者出産休暇

  出産前後2週間の間で、2日間の休暇を取得できます。

仕事と介護の両立のための制度

• 介護休業

  要介護状態にある対象家族を介護する社員が希望した場合は、通算365日以内を限度に取得できます。

• 介護短時間勤務制度

  家族を介護する社員を対象に、1日4時間を限度に10分単位で勤務時間の短縮ができる制度です。

• 所定外労働の免除・制限/深夜業の制限

  要介護状態にある対象家族を介護する社員が希望した場合は、所定外労働時間を制限して勤務することが可能です。

• 介護休暇

  要介護状態にある対象家族の介護、その世話のために1年間につき5日を限度に取得できます。

• 所定外労働をさせない制度

  要介護状態にある対象家族を介護する社員が希望した場合は、所定外労働および休日労働をさせることはありません。

その他活用できる制度・手当

• 時間単位生理休暇

  生理日の就業が困難な場合に1時間単位で休暇を取得することが可能です。

• 子供手当

  22歳未満の被扶養者の子どもがいる社員を対象に子一人につき月1万円の支給をしサポートしています。

Point03

福利厚生

• 社宅制度

  賃貸物件を借上社宅として会社名義にて契約し、家賃のうち一定額を会社が負担する制度です。入居料は年次やエリアによって異なりますが、1年目東京配属の場合、上限金額内の物件であれば個人負担額は7,000円です。

• カフェテリアプラン

  カフェテリアプランとは「選択制福利厚生制度」のことで、会社が提供する福利厚生メニューの中から、社員のライフスタイルに合ったメニューを自由に選択・利用できます。社員のワークライフバランスを経済面でサポートしています。

• 食事に対する支援

  工場・研究所の多くには「社員食堂」があり、美味しくて栄養バランスの取れた食事を低価格で楽しむことができます。忙しい仕事の合間に、心地よく充実した食事タイムが提供されるのは大きな魅力です。また、食堂のない事業所でも、社員には食事代の補助があり、健康的な食事をサポートしています。

• もっとしゃべろか委員会

  良質な職場環境で信頼関係を築き同じ目標へ向かう集団として力を発揮できるよう、社内コミュニケーション活動を支援します。（活動例：フットサル部、テニス部、ボーリング大会等）

• 失効年休制度

  繰り越されない年次有給休暇を50日を限度に積み立てし、業務外の傷病、介護、または本人の妊娠・出産に関する治療、検査のために使用できる制度です。

• 資産形成支援

  当社では「資産形成支援」として、退職金制度が充実しています。退職一時金・確定給付型年金（DB）・確定拠出型年金（DC）の３つから構成される退職金制度により、将来に向けて安心して資産形成を進めることができます。安定した退職金制度が整っていることで、社員は安心して現在の業務に専念でき、長期的なキャリアの安心感が得られます。

• 保養所(霧ヶ峰)

  当社には、社員とその家族のリフレッシュをサポートする保養所が長野県霧ヶ峰高原にあります。宿泊代は1泊1棟6,000円+クリーニング代1人あたり1,000円（泊数問わず）と保養所ならではの価格で宿泊することができます。自然に囲まれた落ち着いた環境なので、日常を忘れてのんびりとした時が過ごせるので、社員からも大人気です。

• フリーアドレス

  本社オフィスでは、「フリーアドレス制」が導入されており、社員は自由に好きな座席で仕事をすることができます。固定デスクがないことで、コミュニケーションが活発になり、効率的に働ける環境が整っています。どこでも快適に仕事ができるこの制度は、社員の満足度を高めています。

• 健康増進に関する取り組み

  心身ともに健康に効率よく働ける職場の実現に向けて「有給休暇取得率の向上」 「健康維持プログラムの導入」などの取り組みを実施しています。他にも社員一人ひとりの心身に関する健康意識を高めるために、「ヘルスリテラシー教育」や 「産業医によるセミナ―」を実施しメンタルヘルスのセルフケアや、睡眠、健康など自身の健康について社員が学習できる機会を設けています。