環境

カーボンニュートラルへの挑戦

タキロンシーアイグループは2050年度カーボンニュートラル(実質排出量0)を目指します 中間目標として2030年度に排出する温室効果ガス(GHG)排出量について以下の水準を目指します Scope1・2 35%削減(2018年度比)を目指します Scope3 サプライチェーン全体での削減 に取り組みます タキロンシーアイグループは2050年度カーボンニュートラル(実質排出量0)を目指します 中間目標として2030年度に排出する温室効果ガス(GHG)排出量について以下の水準を目指します Scope1・2 35%削減(2018年度比)を目指します Scope3 サプライチェーン全体での削減 に取り組みます

CO2排出量削減に向けた取り組み

タキロンシーアイグループは、温室効果ガスの長期削減目標がパリ協定に整合する持続可能な企業であることを示すため、従来のWB2℃に沿った目標(Scope1・2について2030年度で2018年度比30%削減)から35%削減へ上方修正し、CO2の削減に取り組んでいます。
※WB2℃:世界の気温上昇を産業革命前より2℃を十分に下回る水準に抑える温室効果ガス削減目標

排出量分析

2022年度の温室効果ガス(CO2)排出量は570千(t-CO2)でした。
このうちScope1・2では71千(t-CO2)で、全体の約12%、Scope3は499千(t-CO2)で全体の約88%を占めています。

Scope1・2のCO₂排出量
単位:(千 t-CO₂ )
2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
109 89 83 81 71
Scope3のCO₂排出量
単位:(千 t-CO₂ )
2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
261 244 223 544※ 499※
※2021年度からは算出対象をグループ全体、かつカテゴリー1~15全体へ拡大

Scope1・2 の排出量削減

Scope1・2 削減として、タキロンシーアイグループの各生産拠点で従来から取り組んでいる「省エネ」活動に加えて、2021年度は一部の生産拠点で太陽光パネル設置による「創エネ」を取り入れました。
今後は目標達成に向けて、抜本的な削減策の検討と並行して、従来取り組んできた省エネ活動の更なる強化を図り、エネルギー使用の最適化に向け取り組んでいきます。

安富工場設置の太陽光パネル
Scope1・2のCO2排出量の推移

Scope3 の算定

Scope3については、2021年度からグループ全体で、1~15の全カテゴリーに対象を拡大しました。
Scope3排出量の中で、カテゴリ1(購入した製品・サービス)が約57%、カテゴリ12(販売した製品の廃棄)が約27%を占めています。
引き続き算出精度を向上を行うとともに、カテゴリ1と12を重点的に削減しながら、サプライチェーン全体でScope3の排出量削減に取り組んでいきます。

単位:千 t-CO2
カテゴリ 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
1 購入した製品・サービス 177 178 319 284
2 資本財 24 8 15 15
3 Scope1・2 に含まれない燃料及びエネルギー渇仰 13 13 17 15
4 輸送・配送(上流) 25 22 39 36
5 事業から排出される廃棄物 1 2 2 2
6 出張 3 1 3 4
7 雇用者の通勤 0.4 0.4 1 1
8 リース資産(上流) 対象外 対象外 対象外 対象外
9 輸送・配送(下流) (未算定) (未算定) 4 4
10 販売した製品の加工 (未算定) (未算定) 対象外 対象外
11 販売した製品の使用 (未算定) (未算定) 8 8
12 販売した製品の廃棄 (未算定) (未算定) 138 132
13 リース資産(下流) (未算定) (未算定) 対象外 対象外
14 フランチャイズ (未算定) (未算定) 対象外 対象外
15 投資 (未算定) (未算定) 対象外 対象外

マテリアルフローと総排出物の管理

  1. 1プラスチック産業廃棄物の排出抑制

    タキロンシーアイグループの生産拠点では、生産性改善や廃棄物の分別などの活動を行い、廃棄物の発生抑制に努めています。
    このような活動の結果、2022年度は2021年度に比べグループ内での再生材の使用割合が向上しました。
    今後も排出抑制と有効活用を推進していきます。

  2. 2環境配慮型製品の開発

    社内の製品開発で運用している「デザインレビュー制度」の「環境影響評価チェックリスト」を、国の「プラスチック使用製品設計指針」の環境配慮項目やSDGsの17の目標と紐付けて改定しました。引き続き、3R+Renewableの観点での製品や仕組みの開発に結び付くよう、プラスチック資源循環に関する社内普及啓発も進めながら取り組んでいきます。